デジタル×グリーン需要・前年比40％増の上方修正　～半導体製造装置市場３兆円超え

日本半導体製造装置協会（SEAJ、牛田一雄会長）は1月13日、2023年度までの日本製装置の販売高の予測を発表した。2021年度は前年度比40.8％増の 3兆3567億円となる見通しだ。

2021年度はロジック・ファウンドリー、メモリーともに投資意欲が極めて旺盛で、ファウンドリー、DRAM・NANDフラッシュのすべてが高い伸びを記録した。2022年度もファウンドリーを中心に更なる投資増加が予想されることから同5.8％増の3兆5500億円、2023年度は同4.2％増の3兆7000億円と安定的なプラス成長が見込まれる。

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で装置の立ち上げに係る海外渡航に制約を受けていることや、半導体や樹脂といった部品調達難の影響が懸念されるものの、半導体製造装置の市場規模はわずか４年で２兆円から３兆円に拡大した格好だ。その世界市場の中で日本製半導体製造装置産業は30％という高いシエアを維持している。

5G仕様のハイエンド・スマートフォンやデータセンターが設備投資をけん引する一方、世界的な半導体不足を受け、最先端品だけでなく、需給がひっ迫しているレガシープロセスの増産要求も高まっている。今後は、DXを通じた生産性向上、将来のカーボンニュートラル実現に向けた世界的な動きが半導体需要をけん引することが予想される。米国のCESに登場したメタバースも半導体需要をけん引するトピックだ。

牛田会長は「オミクロン株の流行など不確定な要因もあるが、産業の発展を根本的に妨げるものではない」との認識を示し、「SEAJとしては引き続き積極的に研究開発を行い、技術力と競争力を高めたい」と意気込みを語った。